このブログで初めてオンライン診療について取り上げたのは3年前。その時にも既に顕著だった傾向が、さらにはっきりしてきたようだ。
ルンド大学の社会法学者が昨年まとめたところによると、オンライン診療を最も利用しているのは大都市の若い世代で、症状はちょっとした風邪という軽いものが多いが、このタイプの人たちのオンライン診察が増えたことで、各自治体の医療費を圧迫している。
一方、オンライン診療は、診療施設までの距離が遠いスウェーデン最北部などに過疎な地方に住む人たちへの医療を支えることが期待されていたが、例えばノールボッテン地方におけるオンライン診療の利用率は全国で最も低いことがわかった。
なんだか、昨日のニュースレターで書いた問題のない生徒があつまる「学校株式会社」に税金が流れ、公立学校の運営費が圧迫される、というのに似通った話である。これも学校の問題で研究者が指摘していた中産階級のハマる罠（＝自分たちが享受できるよりよいものを選択しようとして社会全体の条件をさげてしまう、とでも言ったらいいのか？）ってやつの一種でしょうか。
