ストックホルム・レジリエンスセンターは大企業の経営幹部のみを対象とした気候変動に関するトレーニングを提供している。
2018年以降、これまでに約60名が参加したこのコースに参加できるのは、ボルボやH&M、ElecroluxにInvestorといった大企業のCEOと会長のみ。参加者は宿泊を含む2日間膝を突き合わせて、ヨハン・ロックストロームなど気候問題に関するトップサイエンティストから講義を受け、ワークショップに取り組む。
同センターでこの講義を発案したリーセン・シュルツさんは、最初はトップ経営者が気候のために時間を割いてくれるかを心配していたが、今では応募者が定員を上回るほどだと話す。企業において気候はビジネス上の重要な問題になってきており、経営者は科学に基づいた独自の判断基準を保つ必要に迫られている。
単なるビジネス上のポーズでは？ という問いに、シュルツさんは「参加者の多くはこの行動にいたる倫理的な価値観を持っていると思うが、サステナビリティは企業の長期的な収益率のために非常に重要なものになってきていることから大きな変化が出ているのだと思う」と説明する。また経営層には、社員や顧客、さらに投資家からのプレッシャーも大きいことを、今回のトレーニングに参加したStora EnsoやHusqvarnaのCEOたちがインタビューで明かしていた。
意識や関心、取り組みは高まってきており多くの企業が独自のゼロ・エミッション目標をかかげるものの、スウェーデンの気候目標を達成するためには産業からの排出量の減少はまだまだ十分でないのも事実。
大企業のトップエグゼクティブに向けた取り組みはストックホルム・レジリエンスセンターが初めて行ったものだったが、今では他の大学でも同様のコースの提供が検討されているそうだ。
私が毎日ちまちまゴミを分別しているだけでは到底持ちえない、気候問題に関する絶大な影響力を持つこのコースへの参加者たち。でもそうか、私たちは社員として顧客として、そして投資家として圧をかけていけばよいのだな。
それにしてもこのコース、日本の大企業経営者にこそ受けてほしい。日本のどこかの研究機関がリジリエンスセンターと提携し、コンテンツを日本語化。社長たちには里山十帖あたりに2日間缶詰になってもらって、そうだな、気候ネットワークを退職されたばかりの平田仁子さんにコースディレクターになってもらうとか。どうでしょう、この案？
